ういーっす、お疲れさんです。
2024年の出生数が72万人だったようだ。
そして、推計よりそれは15年早いとのこと。
だから前に言ったじゃん、見通し甘すぎだよって。
本当に未来を変えたいのなら、社会保障費なんてものは根こそぎ削って子供に全振りだよね。
少子化対策に婚活支援アプリとか作ってる場合じゃないんだよ。そんなものにお金かけなくても若者は制度が変われば勝手に結婚して子供も産む。
ちなみに、こども家庭庁の令和7年度予算案では、約7.3兆円が計上された。
7兆円を出生数の72万人で割ると、一人当たり972万になる。1000万近くあれば普通に成人までいけるのでは？
そう思ってチャットGPTに大学も含めた学費を試算してもらったところ、少し足は出るが1080万になった。ちなみに公立の場合だ。
学費シミュレーションサイトもいくつか見たが、大体このくらいだった。
AIの回答もそこまで外していないようだ。
確かに学費が全部浮いたとすると、後は食費とかはかかってくるが、子供を生んで育てても大丈夫かなと思えてくる。未来がちょっと明るくなるお金の使い方だ。
これ見てると省庁は無くても何も問題なさそう。
そして社会保障費もどんどん削って予算をどんどん子供に振っていく。
これが未来を見据えたお金の使い方だ。
産んだら現金給付、これ最強。
成人するまで毎年給付。
不安感が吹き飛ぶよね。
色々と批判は出るでしょう。だけど投資ってそういうもんだから。
どうせこのままじゃ日本人は絶滅危惧種になるの分かってんだから大胆に行動しようや。
だらだらやってるのはいいけど、必死に働いてようやく老後を迎えたとしても、その未来の日本には安寧と秩序が維持されてる保証は無いかもよ。
ではでは。
